戸建て住宅のメンテナンス費用はどれくらいかかる？
戸建て住宅では、一戸建て住宅の場合、マンションとは異なり、管理費や修繕積立金などの月々の費用はかかりません。
そのため、自分自身でメンテナンスの周期を把握し、計画的に修繕費用を積み立てる必要があります。
このために、住宅産業協議会が作成している『住まいと設備のメンテナンススケジュールガイド』を参考にして、どのようなスケジュールで修繕を行うべきか、予想される費用の目安はどれくらいかを紹介します。
メンテナンス計画を立てることをおすすめします。
一戸建て住宅では、15〜20年と30〜35年後に大規模な修繕が必要になる場合があります。
この大規模な修繕にはかなりの費用がかかることが予想されます。
築15〜20年では、約600万円、築30〜35年では約900万円のリフォーム費用が見込まれます。
修繕の内容は、築年数によって異なります。
築15〜20年では、キッチンやトイレなどの水回りの設備の交換、クロスの張り替え、外壁や屋根の修繕などが主な作業となります。
一方で、築30〜35年では、フローリングの張り替え、給排水管の交換、間取りの変更など、大規模なリフォームが必要な傾向があります。
また、屋根の葺き替えなどの大規模な修繕も必要となるかもしれません。
築年数が増えると物件価格は下がりますが、その分、リフォーム費用がかさむ可能性があることに留意してください。
リフォームにかかる費用は、住宅の広さや作業範囲によって異なります。
そのため、リフォーム費用を住宅の購入費用に含めるかどうかで、資金計画が変わります。
中古住宅を購入する場合、あらかじめ最低限のリフォームが行われている物件を選ぶことで、総額で考えれば安く済む可能性があります。
物件を購入した後でもリフォームを行うことは可能ですが、リフォームローンを利用する必要があります。
参考ページ：戸建て維持費｜中古一戸建ての維持費ってどれくらいかかるの？
住宅ローンの返済負担を見極めるためには、ローン契約のシミュレーションが重要です
住宅ローンを組むだけでなく、別のローン契約をする場合には、毎月の返済が負担にならないかしっかりと事前に計算することが重要です。
思っていた以上にリフォーム費用が多くかかることを避けるためにも、資金計画にリフォーム費用を予算に組み込み、不動産を購入するタイミングを慎重に選びましょう。
また、不動産の購入に際しては、毎年かかる税金にも注意が必要です。
固定資産税と都市計画税にかかる費用
不動産を所有している場合、毎年固定資産税と都市計画税の支払いが課せられることがあります。
固定資産税は、所有している建物や土地の価値に基づいて算出されます。
一般的には、「固定資産税課税標準額×1.4％」という計算式が用いられますが、居住用の物件の場合は特別な軽減措置が適用されます。
この税金は所有者が負担しなければならず、毎年の支払いが求められます。
また、都市計画税は都市部に位置する不動産に課される税金であり、地域や物件の利用目的に応じて異なる税率が設定されています。
これらの税金は、事前に予算に組み込んでおく必要があります。